西山圭太『DXの思考法』～楽しく働くヒントの見つけ方～
【第11回】どこでDXを起こすべきか。

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まずは、「本屋にない本」を探す

拙著『DXの思考法』のなかでは、自社がDXに取り組むべきポジションを探す作業を「本屋にない本を探す」と表現しています。本というのは、デジタルツールの比喩です。「自社の業務プロセスを起点にやみくもにデジタル化するのではなく、すでにどんなツールが世の中にあり、どんなツールがまだないのかを、本棚の前に立つような感覚で把握する。言い換えると、DXに取り組む際に、自社のシステム構成や保有データではなく、むしろ外部環境の棚卸しをまずは行うという意味です。

そのためには、自社の周辺で起きているデジタル化の事象を、地図を描くような感覚で書き出す作業が必要です。例えばクラウドサービスやコラボレーションツールなど、すでに世の中にあるデジタルツールを書き出してみるのです。

すると、自社の立ち位置がより明確になります。すでに存在するツールは、他社に頼ればよい。まだ世の中に存在していないツールを探し、その開発に向けて資源を集中すればよいということになる。

この作業を行うと、世界をベンチマークできることで、少し先の未来に起きそうなトレンドも見えてくる。これまでもお話ししてきた状況認識にとても役立ちます。さらに、こうした作業を経て開発された独自のツールそのものを、プラットフォームとして他社に提供することも可能になる。たとえるなら、自分の書いたものを本として本屋に並べられるようなものです。つまり、デジタル化の地図を描くことを通じて、実は自社が競争しているマーケットの地図を同時に描いてしまえるわけです。

新聞社という業態を捉え直した、ワシントンポスト

ワシントンポストが開発した「アーク・パブリッシング」というデジタルツールの例を挙げましょう。記者が書いた記事を編集し、静止画や動画と組み合わせて配信できるうえ、新聞や雑誌、Web、アプリといったさまざまなチャネルで、それぞれの読者に適した文章量で提供することを、このツールは実現しました。では、同社はどのようにしてこのツールを生み出したのでしょうか。

紙媒体だけだった時代のワシントンポストでは、どの記事をどう紙面に割り付けるかがデザインだと考えられていました。しかし、インターネットの普及を受けて経営危機に瀕し、DXに取り組むことを決めた同社は、次のように自社のビジネスを再定義しました。

「記者が書いてきた記事を静止画や動画と組み合わせ、紙媒体での発行に縛られることなく、自社が提供したいタイミングと読者に応じた文章量で、世の中に提供する」というプロセスをマネージすること。

つまり、整った紙面を作ることではなく、さまざまなチャネル用に記事を加工することがデザインであり、インターネット時代の新聞社のビジネスだと捉え直したのです。

それを実現できるデジタルツールはまだ世の中に存在していませんでした。そこでワシントンポストは「アーク・パブリッシング」を独自に開発し、さらには記事編集プラットフォームとして他の新聞社にも提供するというDXを起こすことができたのです。同時に、それ以外のツールは他社が提供するものを使えばよいと割り切りました。まさに「本屋にない本を探す」を実践したのだと思います。

ピカソ以降の美術で起きていること

ポップアートの旗手として知られる現代美術家の村上隆氏は『芸術闘争論』（幻冬舎）をはじめとする著作において、「ピカソ以降が現代美術」と述べています。つまり、それまでの芸術はピカソで１つの終幕を迎えた。「絵が上手い」＝芸術だとすると、デッサンが超絶に上手なピカソで芸術は頂点に達したので、そこを越えられない。同時に、絵が上手い人がどんどん増えてしまい、それだけではもはや価値にはならなくなりました。

では、ピカソ以降、美術はどうなったのか。村上氏はこう言います。

仮に作品に天才性がなかったとしても、歴史の重層性さえあれば現代美術は可能だという「発明」そのものが現代美術なのです。（『芸術闘争論』より引用）

わたしの理解では、「歴史の重層性」というのは、これまでの美術の歴史の中で起こったこと――例えばピカソの行ったこと、アンディ・ウォーホールの行ったことを作品に織り込みながら、何らかのコンテクストを作り、それを鑑賞する側に伝えられることを指しています。第9回でお話しした「新結合」と似ているように思います。既存のさまざまな技法を組み合わせることで、それまでにない作品を生み出す。レイヤー状に積み重なった歴史上のテクニックを組み合わせることでクリエイティビティを生もうという発想です。

同時に村上氏は、アーティストをめざすのであれば、世界のアートの業界構造を理解すべきだと言います。なぜならば、コンテクストを作り鑑賞する側に伝えるのは、個々のアーティストの力だけではなく、業界の構造でありルールが前提になっているからです。

そう考えれば、この話はDXをどう実現するかと密接に関係します。DXを起こすのは個々の企業でありそこで働く人ですが、すでに世にあるデータベースやデジタルツールなどをフルに活用して取り組むという感覚がとても大事です。そのコンテクストを理解できれば、あなたの会社にしかできない、同時に、決して独りよがりではない「本屋にない本」を見つけ出せるはずです。さらに、それが世界の地図のなかに新たに位置付けられ、他社にも使われるようになっていくのです。

このように考えてみると、DXに取り組むことがいつの間にか現代美術の話に結びつき、現代美術も、そしてDX自体も楽しめるようになるのではないでしょうか。それが「楽しく働く」ヒントになると、わたしは思っています。

西山圭太（にしやま けいた）

東京大学未来ビジョン研究センター 客員教授
株式会社経営共創基盤 シニア・エグゼクティブ・フェロー

1963年東京都生まれ。1985年東京大学法学部卒業後、通商産業省入省。1992年オックスフォード大学哲学・政治学・経済学コース修了。株式会社産業革新機構専務執行役員、東京電力経営財務調査タスクフォース事務局長、経済産業省大臣官房審議官（経済産業政策局担当）、東京電力ホールディングス株式会社取締役、経済産業省商務情報政策局長などを歴任。日本の経済・産業システムの第一線で活躍したのち、2020年夏に退官。著書に『DXの思考法』（文藝春秋）。