日立のデータセンターにおけるカーボンニュートラル
第1回 「省エネ」「創エネ」「再エネ」による脱炭素化の試み

IoTやビッグデータ利活用などによるデジタルトランスフォーメーション（DX）のさらなる進展、そして、ITシステムのクラウドリフト＆シフトの加速などを背景に、データセンターに対するニーズは年々高まっています。とりわけ“メガクラウド”と呼ばれる大規模サービス事業者の成長は顕著で、2022年における日本の市場規模（売上高）は、対前年比15.3％増の2兆275億円※1と初めて2兆円を超えると見込まれ、今後も毎年10％超の2桁成長が続く見通しです。

日立は1990年代から30年以上にわたってデータセンターを運用しており、現在は基幹データセンターとして東日本に横浜センタ、西日本に岡山センタを展開しています。この2つの拠点をベースに、ミッションクリティカルな金融・公共・産業分野のお客さまをはじめ、さまざまな業界のお客さまに多彩なサービスを提供。日立自身も両データセンターを重要情報インフラとして活用してきました。

情報インフラとしての重要性が高まるデータセンターですが、大量の高性能なサーバーやストレージが24時間・365日ノンストップで稼働し続けることから、膨大な電力を消費する環境負荷の高い施設という側面もあります。実際、日立のデータセンターは、日立の事業所のなかでも最も電力を消費している拠点の一つです。

こうした実情を踏まえ、日立では継続的にデータセンターの省電力化を推進してきました。「エネルギー効率の高い空調機器やUPS※2などの採用をはじめ、空調効率を上げるための気流改善、屋上緑化や散水などに取り組み、その結果、2007年比で10％以上の省電力化を達成しています」と施策の着実な成果を説明するのは、プライベートクラウドサービス本部データセンタ部 部長の中村 秀です。

※1 出典：総務省「令和5年版 情報通信白書」データセンター市場及びクラウドサービス市場の動向
※2 Uninterruptible Power System：無停電電源装置

カーボンニュートラル達成に向けて、西日本の拠点である岡山データセンタでは、日立初の試みとして駐車場を活用したカーポートタイプの太陽光発電設備によるオンサイトPPAを2023年11月から稼働させました。このオンサイトPPAで発電した電力は、データセンター内の事務所や共用部で使っている照明や空調の電力量に相当します。

断層から離れた強固な地盤に建つ岡山センタは、全国的に見ても自然災害のリスクが低い地域に立地。東京や大阪といった大都市が被災した際のディザスタリカバリーを想定したBCP用途に適しています。

岡山センタ長であるデータセンタ部 主任技師の吉岡 隆は、「岡山県は“晴れの国”と呼ばれるように、年間を通して晴天の日が多い地域であるため、太陽光発電の好適地です。また、都心型の横浜センタにはない広い駐車場を備えており、カーポートの屋根を使ってたくさんの太陽光パネルを設置できます」と、プロジェクトの背景を説明します。