Microsoft® Office 365® ユーザー向け活用支援サービス
導入後の活用と定着を支援する「Microsoft® Office 365® ユーザー向け活用支援サービス」

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Office 365、使いこなせていますか？

　働き方改革や、新型コロナウイルスに代表される感染症／業務継続対策の有効な手段として、場所や時間にとらわれない働き方を可能とするテレワークの導入が進んでいます。そうした中、自社内のITシステムをクラウドに移行するにあたり、利用が急速に拡大しているのがOffice 365です。

　Office 365は、従来のOfficeアプリケーションに加えて、Microsoft Teams®、OneDrive for Business、SharePoint®など、働き方改革を支援するさまざまなアプリケーションを備えています。

　しかし、Office 365を導入した各企業のIT担当者からは、「メール以外の機能が使いこなせていない」「テレワークでの社員間コミュニケーションがうまく図れない」「業務効率を上げ、もっとIT投資の効果を創出したい」といった課題が聞こえてくるのも事実です。

　こうしたお客さまの悩みに応えるため、日立は「Microsoft Office 365 ユーザー向け活用支援サービス」を提供しています。本サービスは、日立グループでの活用支援と普及活動を通じて得られたノウハウを生かし、お客さま組織内でのOffice 365の活用促進、定着化を支援するコンサルティングサービスです。

　Microsoft TeamsをはじめとするOffice 365のアプリケーションにおいて、お客さまのIT環境や業務特性を考慮した活用シナリオの検討から仮説検証、展開計画の策定、各ユーザーのITスキルのレベルに合わせた研修や勉強会を実施するなど、Office 365の活用が定着するまでの活動を総合的に支援。テレワークの促進や社員間コミュニケーションの活性化、会議の効率化、残業時間の削減など、さまざまな面から働き方改革に貢献します。

サービスの特長

導入の目的に応じた活用方針と展開計画を策定

　デジタル化の推進や働き方改革の実現など、お客さまの導入目的に即したOffice 365の活用、定着化の計画を策定、実行します。コンサルティング内容は、お客さまの要望に合わせ柔軟に調整できます。特に手厚く実施したい場合は、現状のコミュニケーションツールを踏まえ、どの機能を採用するかといった要件定義や、先行展開でのユーザーの活用実感(定性)とKPI（*1）取得(定量)による効果測定(PoC（*2）)、動画コンテンツ作成、IT活用アンケートの設計および結果分析、Office 365を活用した課題解決のためのワークショップなども提案できます。

*1 Key Performance Indicator
*2 Proof of Concept

操作説明だけでなく「活用」を重視したコンテンツを作成

　単なる操作方法の説明にとどまらず、業務における効率的な活用法や、使いこなしのコツなど、「活用」に重点を置いたガイドやマニュアルを作成します。各ユーザーのITスキルに合わせたトレーニングを実施するだけでなく、フォローアップによってユーザー自身からも活用事例や課題などの情報を引き出し、Q&Aコミュニティを整備するなど、ユーザーにとってのスムーズな展開、普及につなげ、生産性向上やコミュニケーションの活性化を促します。

定着化までをフォローし、働き方改革の実現に貢献

　日立グループ従業員約30万人に対するOffice 365の活用推進・定着化活動の経験とノウハウに基づいたフレームワークを提供。実績豊富なスタッフとティーチングのプロが、お客さま組織内でのOffice 365の活用促進、定着化をトータルにサポートし、IT投資の効果をスピーディーに創出、働き方改革とデジタル変革の実現へつなげていきます。

クライアント環境もトータルに支援

　クラウドを利用した在宅勤務やテレワークでは情報漏えいのリスクが高まるため、利用端末の観点からも、より安全、安心なクライアント環境の整備が必要です。そこでOffice 365を利用するクライアント端末に高度な情報漏えい対策を提供する「Office 365 PCセキュリティ対策強化ソリューション」を用意しています。“ニューノーマル”における働き方を支えるコミュニケーションツールとクライアント環境をトータルに支援できますので、ぜひご相談ください。

他社登録商標
Microsoft、Windows、Office 365、Outlook、SharePoint、OneDrive、OneNote、Skype、 Microsoft Teams、Excel、Active Directoryは米国 Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標または商標です。
本誌記載の会社名、商品名、製品名は、それぞれの会社の商標または登録商標です。