DXの推進を見据えた「クラウドジャーニーを支援する日立のサービス」

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クラウドの効果的活用ではクラウドジャーニーを描くことが重要

　DX推進の基盤には、初期投資を抑え、迅速に利用を開始し、状況に応じて柔軟に拡張できるクラウドの活用が前提となりつつあります。とはいえ、お客さまのクラウド活用の課題は、導入から運用まで多岐にわたっています。「クラウドを活用したいがセキュリティに不安がある」「既存システムのクラウド移行とクラウドでの新規構築、どちらがよいのか」「複数のクラウドを導入すると運用が煩雑化し、コスト高にならないか」――

　DXに向けたクラウドの活用には、さまざまな課題が立ちはだかり、それぞれの企業でゴールへの道筋も変わります。そこでクラウドによるDXの実現を旅路に例え、お客さまの課題や要望に合わせ、それぞれの山を登るルートや方法を考える「クラウドジャーニー」という言葉が生まれました。

　DXの推進を見据えてクラウド活用の価値を最大化するためには、クラウドジャーニーを描き、段階的にクラウド活用の最適化・高度化を図っていくことが重要です。（図1）。

お客さまのクラウドジャーニーに伴走する日立のサービス

　日立は、お客さまのクラウドジャーニーを具体化し、クラウド活用の価値を最大化するために、「Plan」「Move & Build」「Manage」の3フェーズにわたって、クラウドの勘どころを押さえた使いこなしを支援する「クラウドジャーニーを支援する日立のサービス」を提供しています。

　このサービスは、多様な分野へのミッションクリティカルなクラウドサービスの提供や、パートナークラウドとの密接な連携など、日立が蓄積してきたクラウド移行・運用の実績・ノウハウを集約し、新サービスも含めて体系化したものです。

　各フェーズにわたる10のカテゴリーでサービス群を定義し、既存システムをクラウドに移行するだけでなく、クラウドネイティブなシステムの構築にも対応。事業インフラとなるシステム基盤から、事業価値を生み出すアプリケーション基盤、さらにお客さまのクラウド活用の戦略策定、推進組織の構築、ガバナンスまで、お客さまのクラウドジャーニーの成功に向けて、しっかり伴走いたします（図2）。

「Plan」フェーズのポイント

　最初のフェーズとなる「Plan」では、クラウド活用を基軸とする事業戦略、組織戦略、人財戦略を踏まえたうえで、将来に向けたクラウド活用戦略の策定と具体的な推進計画の立案が重要なポイントになります。

　これに対して日立は、蓄積された経験・ノウハウに基づくクラウドコンサルティング、統合クラウドセキュリティ、PoC支援、クラウドアセスメントなどのサービス・ソリューションを提供。さまざまなクラウドの使い分けとコスト比較、適切な移行方針・移行方式の提示、専門家によるセキュリティ対策のサポートなどにより、お客さまの将来構想、計画の策定をしっかりと支援します。

「Move & Build」フェーズのポイント

　「Move & Build」では、既存システムのクラウド移行、新規システムのクラウド構築など、目的に沿ったクラウドの使いこなしがポイントになります。

　これに対して日立は、オンプレミス、日立のクラウド、パートナークラウドの使いこなしや移行・構築ノウハウを熟知したエンジニアが、さまざまなクラウドサービスの特性やセキュリティ、ネットワークの知見も生かしながら、内製化支援、コンテナ化などの新技術も取り込んだITモダナイズ支援、DevOpsの導入などにより、クラウドを用いた適切なシステムを実現します。

「Manage」フェーズのポイント

　「Manage」では、企業内のさまざまなクラウドの一元的な運用管理と、これを通して得た知見によるクラウド活用の最適化がポイントになります。

　これに対して日立は、「フェデレーテッドクラウド」で積み上げたハイブリッドクラウド/マルチクラウドの監視・運用ノウハウ、ベストプラクティスを活用して対応します。シングルビューで実現するマルチクラウド運用、人工知能（AI）なども活用した運用の全体最適化、運用コストを継続的に改善するコストガバナンス管理など、お客さまのシステムに適した運用を支援するサービス・ソリューションを提供しています。

課題を解決する日立のサービス・ソリューション

　日立は「Plan」「Move & Build」「Manage」の各フェーズにわたって「クラウドジャーニーを支援する日立のサービス」を提供することで、お客さまのクラウドジャーニーに寄り添い、最後まで伴走するベストパートナーをめざしていきます。

　今後も日立は、サービス・ソリューションの継続的な強化・拡充を図るとともに、パートナーであるクラウドベンダーとの連携によるマルチクラウド対応を強化し、お客さまの、より安全で利便性の高いDX推進の基盤を実現し、新たなビジネス創出を支援していきます。

他社登録商標
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